教育方法

教育方法　―少人数・双方向で密度の濃い授業―

  1. 創価大学法科大学院は、教育内容を効果的に習得させるとともに、本学の教育理 念である人間主義を基調とする教育を行い人格の陶冶を図る教育方法を重視し、そのために教員と学生との間の人間的ふれあいを密にした授業、その他の教育方法を実践し、適切な工夫を行っています。
  2. 本学法科大学院が行う授業は、「少人数教育」を実践するものとしており、講義科目では最大５０名前後、演習科目では1７名前後の学生をもってクラス編成を行う授業を原則としております。
  3. 本学法科大学院は、同様の視点から、「双方向的かつ多方向的で密度の濃い」充実した授業を行うため、以下のような措置をとっております。
    1. 授業科目群（法律基本科目群、実務基礎科目群、基礎法学・隣接科目群、展開・先端科目群）に対応して、部会を設置し、適宜、教育内容及び方法等に関する諸問題につき検討し、授業内容及び方法等を改善する措置を行います。部会は、公法部会、民事法部会、刑事法部会、基礎法・実務科目部会、展開・先端科目部会とします。
    2. 授業の方法に応じ当該授業の教育効果を十分にあげられるよう、授業時間外における学習等を充実させるため、教材・資料の事前配付、授業学習支援システム、電子メールの活用等により、対面・遠隔両面にわたり適切に準備学習の指示を与え、個別指導を行うとともに、教室外の学習時間を確保しています。
    3. 授業は、教員と学生との間及び学生相互の間での討論を通じるなどして、専門的な法知識を確実に習得するとともに、批判的検討能力、創造的思考力、事実に即して具体的な問題を解決していくために必要な法的分析能力及び法的議論の能力その他の法曹として必要な能力を育成しております。
    4. 実務基礎科目については、法曹養成のための実践的な教育を行うよう、実務の経験を有する教員（派遣裁判官・検察官教員を含む）が関与する事例研究、討論その他の適切な方法による授業を行います。